サイエンス・コモンズのフェローであるPuneet Kishorは、地理空間の問題とオープンデータの専門家であり、サイエンス・コモンズブログの今回のエントリーのゲストブロガーです。

2010年1月28日より、MichiganViewは、ランドサット(地球資源探索衛星)5号と7号、NAIPより得られた93ギガバイト以上の画像データ全てを、クリエイティブ・コモンズによって提供される新たなCC0（CCゼロ）権利放棄を介してパブリックドメインで利用可能にしています。MichiganViewコンソーシアムは、ミシガン州の航空写真と衛星写真をウェブ上に公開し、自由に使えるようにしています。AmericaViewコンソーシアムの取り組みの一環として、MichiganViewは、教育や労働力開発、研究における画像データ・コレクションへのアクセスと利用を支援しています。CC0では、データセット内のあらゆる権利を放棄し、すべてのデータセットを誰もが何の障害もなく利用できます。

CC0に関するさらに詳しい情報はこちらから入手でき、プロトコルの根拠はこちらに記述されています。MichiganView について質問のある方は、MichiganViewのディレクターであるDr. Tyler Erickson (tyler.erickson@mtu.edu)へ、CC0について質問のある方は、サイエンス・コモンズのフェロー（地理空間データ）である Puneet Kishor (punkish@creativecommons.org) までご連絡下さい。

CC0がリリースされて以来、私は多くの人にそれをいつ、どのように使うのかを話してきました。最近、科学者と科学政策の専門家のグループがletter to Natureにおいてパブリックドメインを用いたデータの共有を支持し、そのためにCC0を利用することを推奨しました。これは、我々のデータ共有への取り組みをはっきりと肯定するものです。ただ、多くのディスカッションにおいて避けられない議題となるのが、「パブリックドメインにデータを置くことができない、もしくは置きたがらないデータ所有者にはどのように対処すべきか？」という問題です。クリエイティブ・コモンズは、パブリックドメインと完全制御（機密）の間にある、柔軟なライセンスオプションのセットの提供を支援できるのでしょうか。

最初に、今回出てくる「データ」という言葉の意味合いを明示しておかねばなりません「データ」という言葉自体には、音楽や映画、写真、その他の著作権を付与できるあらゆるものが含まれますが、ここではより狭く具体的に「それ自体には著作権を付与できない事実やアイデア、概念」という意味で使うことにします。たとえば、アインシュタインの示したE=MC^2という方程式、エベレストの標高、ある星の座標などが含まれます。これらのデータが保護を受けないことは、Feist Publications vs. Rural Telephone Serviceの事件において支持されています。この事件において、米国最高裁判所は、オリジナリティが著作権成立のための基本的な憲法上の前提条件であると指摘しています。 O’Conner判事は、多数派の意見として次のように述べています。「事実に対してオリジナリティを主張する人はいないだろう、というのは著作権における根本的な原則である」（強調は引用者による）。米国著作権法は、この概念を著作権保護の範囲における制限として成文化しています（102(b)節）。同様に、他の国もオリジナリティの要件におけるこの制限を認識しています。

こういった著作権適用範囲における基本的な制限は、著作権とは本質的に、創造的なアウトプットをした著者に報いたいという願いと、すべての人が利用できる事実とアイデアの泉を保護する必要性との社会的な歩み寄りによるものであることを踏まえています。このような事実とアイデアの「コモンズ」がなければ、社会的な議論や創造性は害されてしまいます。Lawrence Lessigが著書のThe Future of Ideasで書いているように、「自由に利用できる資源はイノベーションや創造性に不可欠なもので…それらがなければ、創造性は損なわれてしまいます。したがって、とりわけデジタル世代にとって、資源を管理するのが政府と市場のどちらであるべきかは問題ではなく、そもそも資源が管理されるべきか否かということ自体が問題なのです。単に管理が可能だからといって、それが正当化されるわけではありません。むしろ、自由な社会においては、管理システムを守ろうとする者が正当化する説明責任を負うべきなのです。」

しかしながら、著作権による管理は、その範囲・持続期間の両面において劇的に広がっており、先述したようなデリケートな社会的歩み寄りにひずみを生んでいます。皮肉なことに、伝統的な著作権の適用範囲を越えた管理システムを広げることへの関心を改めて呼び起こしたのは、並外れたパワーと制約のなさをもつインターネットが成長し、成功したことでした。無数の事実とアイデアを含むデータベースは、それらが公開、共有されてパブリックドメインとみなされると、それらを管理する新たなシステムをつくることが課題になります。ヨーロッパでは、著作権保護をするに値しないほどオリジナリティがない場合でさえもデータベースとそのコンテンツを保護する「独自の (sui generis)」データベース権を、EU主導で各国が行使しています。他の国々では、完全なオリジナリティや創造性を要求しない緩やかな著作権基準の下で、データベースに対して著作権保護を付与しています。

最終的には、著作権やその他の法的な権利ではなく、単に自発的な同意を前提として、契約法（クリックラップ契約やWebサイト利用規約など）に基づく管理システムを構築しようという動きがあります。契約は、著作権のような管理の範囲を、従来の著作権や独自の保護の範囲を越えて拡張させ、実際のところ同意の法的強制力（これ自体議論の余地があります）以外に元々制限がありません。問題とされるのがデータの状態ではなく契約に従うことに同意したかどうかであるので、そのような契約は、著作権の付与できないデータに対しても適用されるだけでなく、既にパブリック・ドメインに置かれたデータの管理にも及ぶことがあり得ます。最近の例では、とりわけOpenStreeetMapコミュニティによる採用が考慮される、Open Data CommonsのOpen Database License (ODbL)があります。Open Data Commonsは、オープンなデータ共有の強力な支持団体であり、これを推奨するだけでなく、Public Domain Dedication and License (PDDL)などの重要なコミュニティツールを提供しています。過去にリリースされたPDDLと違い、新たなODbLは、特に表示(attribution)と継承(share-alike)の義務を含むのが特徴です。その契約条件は、著作権や独自のデータベース権に課されるだけでなく、それらの保護がなくても契約として機能することを目的としています。結果として、著作権や独自の権利さえも及ばないデータに、義務を課そうとしているのです。

CC0によって、クリエイティブ・コモンズは別のアプローチをとっています（むしろPDDLと類似したアプローチを継続しています）。CC0は、データの管理権限を放棄して、パブリックドメイン（もしくは法的に可能な限り近い状態）にする手法です。以前別のところ(PDF)で説明したように、我々は「帰属表示の蓄積(attribution stacking)」がもたらす実用上の影響やデータ共有コミュニティにおけるライセンス互換性の問題を懸念しています。帰属表示の蓄積は、多くの情報源を利用する大規模なデータ共有プロジェクトの負担となる可能性があり、ライセンスの互換性の問題は、データ統合に向けた努力を阻んでしまう可能性があります。

私が注目する分野の一つである科学分野において、パブリックドメインでデータを共有することは、古くから続く名誉ある伝統の一部です。インターネット以前では、データは、存在する場合には印刷されたジャーナルとして出版されていました。論文自体には著作権が適用されるかもしれませんが、そこで明らかにされた事実やアイデアは、パブリックドメインにあると見なされます。インターネットとデジタル技術の出現によって初めて、それらの事実やアイデアを含むデータベースのコンテンツに対する「ライセンシング」が注目されました。したがって、コミュニティに対してうまく機能していた（そしてうまく機能し続けている）パブリックドメインを介したデータ共有の確立された伝統がある分野において、新たな管理システムを導入する際には、その正当性を示すだけの厳しい条件を満たさなければなりません。しかし、他のライセンシング・スキームに関する我々の経験から考えると、そういった管理にはリスクが伴います。帰属表示のようなシンプルな要件であっても、膨大なデータ要素が集積した際に、非常に深刻な負担となり得ます。科学者は正当な科学的根拠に対して、帰属表示（と引用）を提供するべきであり、何をどのように帰属表示するかの決定において、重要な構成要素である常識や専門家の判断に勝る柔軟性を備えた法的な要件は存在しません。さらに、ライセンスに互換性がない問題、特に継承ライセンスに関する問題は、データベースやデータ源を結合、統合すること、それからデータを再利用することの妨げになり得ます。それらは全て、科学データの有用性に悪影響を与える可能性があります。

そのようなリスクを考慮すると、パブリックドメインからの離脱に正当性はあるのでしょうか。データプロジェクトのオーガナイザー達が雄弁に語ったことですが、データの提供者に対して何らかの管理権限を選択する余地を与えないと、彼らはアクセスを提供することを躊躇したり、嫌がったりします。また、条件付きの、制限された共有であっても、なにも共有しないよりはましなのです。データに価値があればあるほど、これらのデータをパブリックドメインに無条件で提供しようとは考えない傾向にあるので、極めて価値のあるデータセットは、上記のような制限を受けるだろうとオーガナイザー達は語ります。そんなわけで、CCが提供する著作権ライセンスのような段階的な管理システムを提供しないことにより、データ共有の貴重な機会は失われ、これらのコミュニティ、場合によっては全ての人にとって深刻な結果を招くかもしれません。私は、これがあまりにも独断的にパブリックドメインに固執することへの強い反論であることを認めざるを得ず、それが正しいならば、他のアプローチが正当であるとするかもしれません。

問題は、より多くのデータをパブリックドメインよりも制限された条件の下で利用すべきかということ、それから、それらの制限がコミュニティに対するそのデータの価値をどれほど損なってしまうのかということです。私は、完全な答えが見つかったとは考えていません。これは、間違いなく、社会学者や他の学者による実証的証拠に基づいたさらなる研究が進められるべきテーマです。しかし、答えの出ないこの状況で何をすべきでしょうか？私はレッシグの言葉に立ち返ります。「正当であることを証明する責任は、管理システムを守ろうとする者が負うべきである。」データ共有におけるより限定的なシステムについて言えることは、せいぜい「答えは出ていない」ということだと思います。そういうわけで、我々はデータ共有にパブリックドメインやCC0を利用することを勧めるのです。

知識を効率的に共有するための技術的に重要なコンポーネントである、サイエンス・コモンズの共有ボキャブラリーについての大切で（かつうれしい）ニュースです。

先週から、 OWL 2 （標準Webオントロジー言語）が、セマンティックWebに関する活動の一環として、ワールドワイド・ウェブ・コンソーシアム（W3C）によって正式に推奨されています。サイエンス・コモンズのアラン・ルッテンバーグは、今回の勧告を実現するために、 W3C 内で OWL ワーキンググループとともに、 OWL 2 の仕様策定に熱心に取り組んできました（ルッテンバーグは、オックスフォード大学のイアン・ホロックスと、共同議長を務めています）。 W3C は、 OWL 2 への移行は、 OWL でのユーザ体験を反映しているもので、シームレスな統合・スケーラビリティへのニーズに応えたものであるとしています。

W3C のアナウンスより：

（ OWL 2 は、）特定の分野（エネルギーであれ、医療であれ）についての知識を獲得し、ツールを使用して情報を管理したり、検索にかけたり、学習を進めることができます。さらに、 Web テクノロジーを使用したオープンスタンダードであるため、複数分野の知識を統合するコストを抑制することができます。

また、 著作権ライセンスのコンテンツへの適用やデータへの適用といった、私たちのこれまでの成果を土台にして、オントロジーのための著作権についての考え方にスポットを当てた資料を、sciencecommons.orgに用意しています。長い間、オントロジーにはどのような方法でライセンスを与えればいいのか（あるいはしなければいいのか）という質問を受けてきました。適切な権利制度の観点からは、いつもはっきりさせるのが難しいトピックです。

資料では、オントロジーにはいつ著作権が発生するのかについてや、ライセンス保護について、またそれを実現する方法について、探求しています。

資料「オントロジー著作権についての考察」は、このサイトの読書室の中に置いています。

サイエンス・コモンズVice PresidentであるJohn Wilbanksが、ダライ・ラマや（クリエイティブ・コモンズの支持者である）Cory Doctorow、そして（Archive.orgの）Brewster Kahleといった顔ぶれとともに、「50人のビジョナリスト」の1人として選ばれました。

この「世界を変える、50人のビジョナリスト」選出は、アメリカに拠点をおく隔月のオルタナティブニュース誌Utne Readerによる、第2回目の試みです。選出結果に加えて、各ビジョナリストのバックグラウンドも紹介していて、Wilbanksのサイエンス・コモンズにおける功績が、科学情報の流通・共有において「nerdy but important message（非常に専門的だが、重要なメッセージ）」を投げかけており、技術革新と新発見を促していると讃えています。

Wilbanksは「私たちは知識のネットワークを持っている。私たちはそのネットワークを解放し、本当の意味で開かれたものにする必要がある」と述べています。

他のビジョナリストについても興味がある方は、こちらをご覧ください。

発表後のツールの共有に関して書かれたNatureの意見記事は、オープン・シェアリングを行うこと、それからデータをpublic domainにする際にCC0を利用することを明確に推奨しています。

データ共有をテーマにしたNatureの特集号(special issue）は、オンラインで公開されており、無料でアクセスすることができます。

“Post-publication sharing of data and tools”という前述の記事は、今年ローマで開催されたCASIMIRカンファレンスを元に書かれており、生物学実験の材料、限定的ではないですが、特にマウスとES細胞について議論されています。

覚えてらっしゃるかもしれませんが、我々がこのミーティングに関して最初に言及したのは6月のブログ記事で、実験材料のより効率的な共有活動を求めたNature誌の類似の意見記事が出たすぐ後に書かれました。この意見記事も、ローマで開催された前述の会合を元に書かれています。

今回の意見記事は、それらの考えを議論すべきアイデアの段階から、最小限の制限の下でのオープン・シェアリングの公式な推奨へと進めています。

ローマでの会合は、「リサーチ・コモンズ」を促進する共有活動を強く支持しました。リサーチ・コモンズの核心は、学術研究がデータや材料の使用や入手の制限による阻害されないというものであり、クリエイティブ・コモンズの理念と合致しています。

記事には、ジャーナルや研究費助成機関のより良質かつ明確なリソース共有ポリシーから、standard MTAの利用、我々の著作権放棄方式であるCC0を使用して、データをオープンにして、public domainにすることに至るまで、サイエンス・コモンズが支持する優れた提案が、たくさん書かれています。

主要な公共データベースがデータのアクセスや使用を自由にすることはよくありますが、あらゆる使用制限に強く反発すべきです。我々は、たとえば新たに利用可能になったクリエイティブ・コモンズのCC0という著作権を放棄してパブリックドメインとする方式の下で、オープン・シェアリングを明確に進めることを支持します。

この記事を、発表前データの共有に関する理解を深めるものとしてだけでなく、より効率的にリソースを共有する方法についての情報としてじっくり読むことをお薦めします。

SEED Magazineの新しい特集記事は、次のような問いを投げかけています。

知的財産、とりわけ近年の特許制度は、どのようにグリーン・テクノロジーを普及させることができるか？

“Who Owns Green Tech?”と題されたこの記事では、このテーマの主要な思想家5人の回答をメインに書かれており、我らがJohn Wilbanksもパネリストの1人になっています。

記事の中で、クリエイティブ・コモンズにおける科学部門統括責任者であるWilbanksは、イノベーションに関するこの議論を二者択一のものと見るのではなく、議論中のイノベーションの新しい形式（すなわちユーザ主導のイノベーションやオープン・イノベーションなど）を検討する余地をもつべきだと主張しています。そして、特許をどのようにライセンスして、利用するか、また標準化ベースのアプローチがどのようにより多くのオープン・イノベーションを可能にするかについての議論することも推奨しています。

「発展途上国の革新者が彼ら自身の問題を解決する手段を持てるようにしながら、企業の革新者のインセンティブのバランスを取る道を見出すことは可能です。我々は、既に同様のソリューションが文化的商取引に根付いており、ウィキペディアから、インターネット上に無料で公開した曲で何百万ドルも稼ぐナイン・インチ・ネイルズ (Nine inch Nails)に至るまで、目を見張るような成果を上げているのを目にしています。

Wilbanksは、次のように述べました。「我々は、特許でも同じことができるし、持続可能なテクノロジーに対してもできます。しかし、議論の言葉が利益の最大化や対立に煽られ続けるのならば、その実現は不可能です。」

この考えは、クリエイティブ・コモンズ、ナイキ、Best Buyにより発明のマーケットプレイスを創出する目的で設立されたベンチャーであるGreenXchange projectの核心にあるものです。このプロジェクトに関するより詳細な情報については、GreenXchange projectのページをご覧下さい。

生物学の実験材料、特に実験用マウスの共有について書かれたNatureの記事に現在アクセスできます。”共有の原則（The sharing principle）”と題されたこの記事は、CASIMIR主催のローマで行われた学会の結論を取り上げています。CASIMIRは、国際的にマウスの調整と維持を行うことを目的としたEUのプロジェクトです。

5月の会合は、科学分野における知の共有を議題としており、今回は研究サイクルにおいて不可欠な暗黙知であるマウスの系統やリソースの共有に重点的に取り組んでいます。サイエンス・コモンズの法務顧問であるThinh Nguyenは、この会合に参加し、実験用マウスの共有に関する我々の立場と、我々のMaterials transferの取り組みについて説明しました。この会合では、様々な国や機関（研究助成機関、学術関連、出版社、マウスのリポジトリなど）からの様々な人々が一堂に会しました。

この会合では、協力関係が強化され、技術革新が進み、プロセスの低コスト化と効率化が進むにつれて急速に増加する遺伝学的な成果やデータを利用するため、共有の問題が迅速に解決されるべきであるという結論に達しました。

このような活動は、ジャーナルが、著者に対して公開を求める厳格なポリシーを導入したり、研究助成機関が、マウスを公的なリポジトリに提供して利用可能にするか、または少なくとも他の研究室が自由に利用できるように出資したりすることによって始められるべきであると、このNatureの記事の著者は結論づけています。

これを達成するための設備や協力関係、そして技術はそろっています。我々のMaterial Transferの取り組みは、この一部を担っており、技術移転システムにおける混乱のいくつかを解消できるようにする標準化された、モジュール型の契約を使用して、実験材料がタグ付けされ、発見され、障壁なく流通されることを可能にします。共通の目標は、研究材料の移転に対する障壁を下げ、トランザクションコストを下げることです。これに必要なのは、ユーザーが共有に意欲的になることです。

我々のMaterial Transferの取り組みについてさらに知りたい方は、こちらのページをご覧ください。その背景を知ることや、MTA chooserにアクセスすること、最新のビデオを観ることができます。

EMBL (欧州分子生物学研究所）は、SIDER（副作用リソース）の一部をCC0を用いてパブリックドメインとし、制限なくアクセスできるようにしました。

SIDERは、市場に流通している薬物や、これらの記録された不都合な副作用、薬物反応に関する情報を含むデータベースです。このデータセットに含まれるのは、これらの薬物反応の頻度、他の薬物、副作用の分類、それから他の関連するリソースへのリンクに関する情報です。これまでに888種の薬物がデータベースに登録されており、研究や創薬のための膨大なリソースとなっています。

ラベルのマッピングや陶酔感(euphoria)関連の副作用のデータが、パブリックドメインにされ、いくつかの他の副作用に関する情報は、CC-BY-NC-SAライセンスでダウンロード可能となっています。

あなたの情報をCC0を用いて公開していただけるでしょうか？是非ともご相談いただきたいので、ご一報ください。

私たちのデータに関するポリシーや論拠について、より詳しく知りたい方は、Database Protocolや“Freedom to Research”をご覧ください。我々のReading Roomよりダウンロードできます。

ラジオ番組”A World of Possibilities“が、”Open Source science”やHealth Commonsに関する魅力的な放送を公開しています。このpodcastでは、部門、医療専門分野、文化の壁などを横断して医療関連の情報を交換する、よりオープンなシステムの創出に向けたHealth Commonsの取り組みを紹介しています。上記のシステムは、ネットワークの力を活用し、創薬のペースを加速することを目的としています。この放送では、このコラボレーションの背景にある個人的な理由や、生物医学の知識を共有する”オープンソース”アプローチの利点も取り上げています。この放送で取り上げられたのは、Health Commonsのパートナーのうち2団体の代表者ーCollabRxの会長兼主任研究員であるMarty Tenenbaumと、Public Library of ScienceのGavin Yamey、Peter Jerramの3人です。

一度この番組を聴いてみて、我々にあなたの考えをお聞かせ頂けたら幸いです。Health Commonsプロジェクトについてもっと知りたい方はSCのサイトをご覧ください。